兵器と同様、人類を絶滅させかねない遺伝子操作をWHOは推進している
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人類は絶滅の危機に直面している。
1991年12月にソ連が消滅した直後の92年2月にネオコンはアメリカ国防総省の「DPG草案」という形で世界制覇プランを作成、アメリカをロシアや中国との核戦争へと導いてきた。
また、医薬品業界で研究開発に携わってきたサーシャ・ラティポワによると、彼女が情報公開法によって入手した文書を分析した結果、国防総省はバラク・オバマ大統領の時代から「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の接種計画を始めている。この薬の実態は遺伝子操作薬で、すでに深刻な副作用を引き起こし、少なからぬ人を死に至らしめた。人間の免疫システムと生殖能力を破壊しつつあるとも懸念されている。
安全性を調べる通常のプロセスを無視して「COVID-19ワクチン」の接種は始められたが、それを可能にしたのはWHO（世界保健機関）が2020年3月11日に行ったパンデミック宣言。死亡者が爆発的に増えているわけではなかったが、定義の変更で可能になっていた。「豚インフルエンザ」が流行（2009年1月から10年8月にかけての時期に）する直前に「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られていたのである。
2019年12月の終わりに中国湖北省の武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が発見されてCOVID-19騒動は始まった。翌年の2月4日には横浜港から出港しようとしていたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が見つかり、人びとを恐怖させることになるのだが、「SARSと似た重症の肺炎患者」が街にあふれ、死者が急増するという事態にはならない。
しかも中国では軍の陳薇が対策を指揮、短期間に事態を沈静化させることに成功する。陳はSARSが2002年から03年にかけて流行した際にも対策を指揮、その時の経験を活かしてインターフェロン・アルファ2bを使ったところ、効果があった。
この医薬品はキューバで研究が進んでいるもので、リンパ球を刺激して免疫能力を高める働きがあるとされている。吉林省長春にも製造工場があり、中国の国内で供給できた。この事実は中国やキューバなどで報道され、中国の習近平国家主席がキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたとも伝えられている。（ココやココ）
また、駆虫薬として知られているイベルメクチンがCOVID-19に有効だということがメキシコの保健省と社会保険庁によって確認された。また抗マラリア薬のクロロキンがコロナウイルスに対して有効だとする論文が2005年8月22日にウイルス・ジャーナルというNIH（国立衛生研究所）の公式刊行物に掲載されている。
武漢やクルーズ船などで病気を引き起こした病原体と世界の街で流行した病気の病原体はおそらく違うが、いずれも有効な薬が存在、安全性が確認されていない遺伝子操作薬を接種させる必要はなかった。
ネオコンは1990年代にユーゴスラビアを手始めとして、旧ソ連圏に対する軍事作戦を開始、NATOを東へ拡大させ始めている。1941年6月にドイツ軍はソ連に対する奇襲攻撃を始めた。西側には約90万人だけを残し、310万人をソ連に対する攻撃に投入するという非常識なもので、「バルバロッサ作戦」と呼ばれている。ウクライナとベラルーシに対する攻撃から作戦は始まっている。
ロシアのウラジミル・プーチン大統領はバルバロッサ作戦と同じ失敗を繰り返さないと宣言していた。ウクライナとベラルーシにNATOが入ることを許さないということだ。
しかし、その前にネオコンはウクライナ侵略を始めていた。2014年2月にはネオ・ナチを利用したクーデターでビクトル・ヤヌコビッチ大統領を排除したのだ。そのクーデターにヤヌコビッチの支持基盤だった東部や南部の住民が反発、南部のクリミアはロシアの保護下に入り、東部のドンバスでは内戦が始まった。
その内戦はドンバス側が優勢だったため、ドイツとフランスが仲介役になり、「ミンスク合意」が成立する。これはクーデター体制の戦力を増強するための時間稼ぎだったことを後にドイツのアンゲラ・メルケルとフランスのフランソワ・オランドが認めている。
メルケル元首相は昨年12月7日にツァイトのインタビューで、ミンスク合意はウクライナの戦力を増強するための時間稼ぎに過ぎなかったと語り、オランド元仏大統領はその事実を認めている。キエフ政権は合意を守らないのは当然だった。
合意成立から8年、アメリカ／NATOはキエフ側の戦力を増強するために武器弾薬の供給や兵士の訓練を進める。それによってキエフのクーデター体制はドンバスの反クーデター軍に対抗できるようになり、昨年の年明け後、ウクライナ軍がドンバスの周辺に集結した。
ドンバスの周辺にアメリカ／NATOは2014年から8年かけて要塞線を築いていた。ネオ・ナチを中心に編成されたアゾフ特殊作戦分遣隊（アゾフ大隊）が拠点にしていたマリウポリ、あるいは岩塩の採掘場があるソレダルにはソ連時代に建設された地下施設が建設されていた。この要塞線を利用してロシア軍を封じ込め、クリミアを別の部隊に攻撃させる計画だったとも推測されている。
しかし、ロシア軍はアメリカ／NATOの計算通りには動かなかった。昨年2月24日から巡航ミサイルなどでドンバス周辺のウクライナ軍を殲滅、さらにウクライナの軍事基地や生物化学兵器の研究開発施設などを攻撃している。その際、機密文書を回収した。
その中に生物化学兵器に関する約2000文書が含まれていたが、ロシア軍はそれを分析する。その結果、アメリカはウクライナで「万能生物兵器」を研究していたことが判明したという。敵兵だけでなく、動物や農作物にもダメージを与えられる生物兵器を開発しているのだという。
ロシア軍による攻撃でウクライナ東部にあった研究施設は破壊されたが、西部地域の施設では研究開発がまだ行われているとされている。アメリカ国防総省はそうした拠点をケニア、シンガポール、タイなどで新たに建設しているようだ。日本に作られていないとは言えないだろう。
生物兵器の開発には遺伝子操作の技術が使われる。プーチン大統領は9月1日、新学期を迎えた小学生を前でその技術の話をしている。遺伝子技術は「恐ろしい破壊力を持つ武器」を生み出す可能性があり、倫理的な縛りが必要だと語ったのだ。その発言を撮影した動画がソーシャルメディアに投稿されている。小学生というクッションを置き、世界にメッセージを伝えたのだろう。
現在、「パンデミック条約」で各国から主権を奪おうと画策しているWHOも遺伝子操作に熱心だ。この組織が創立時から協力関係にあるというロックフェラー財団と共同で情報を管理するシステムを築こうともしている。COVID-19騒動を見れば、WHO、そしてビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団などそのスポンサーたちに倫理を尊重しているとは思えない。